育毛剤は医療費として控除できる？

まず医療費控除についてですが簡単に言うと、治療のために支払ったお金が税金から戻ってくるというものです。

こちらの制度では1月から12月までの1世帯の自己負担分が、10万円を越えた場合に所得税から還付されるとなっています。

確かに薄毛に使われる育毛剤には医薬品もありますし、薄毛専用のクリニックもあるぐらいですから対象になっても良さそうなものです。

病気の治療や療養のためにかかった費用が対象となる

それでは育毛剤の購入費は医療費控除の対象となることはできるのでしょうか？

その問いに対する答えですが残念ながら対象とはならないようです。

国税庁によると還付の対象となるのは、病気の治療や療養のために購入した医薬品の代金であることが前提とされています。

対して病気の予防あるいは健康増進のために使用する医薬品については対象外になるとしています。

薄毛治療は美容整形などと同じく自由診療扱いになる

薄毛の治療は保険の適用を受けることができない自由診療という形態にカテゴリされています。たとえば美容整形や健康診断なども自由診療と分類されます。

自由診療は自分がかかっている病気の治療ではなく、欲求や願望を叶えるために行うものと見なされます。

そのため病気を治すために受けたものではないと判断され、育毛剤の購入は還付の対象外となっているのです。

基本的には上記のとおり薄毛治療のために育毛剤を購入しても、あくまで健康を害したとか命にかかわるようなことでも無いので医療費控除の対象にはなりません。

しかし例外もあり薄毛治療が目的であっても還付を受けられる可能性もあります。

病気の治療に関係しているのであれば条件を満たせる可能性が！

育毛剤やクリニックにかかる費用が対象とならないのは、治療のためでなくあくまで美容目的で行っていると判断されるためです。

つまり逆に言えば育毛が治療であると見なされれば、医療費の補助を受けられるということになります。

そもそも治療は病気を治すために行いますよね。育毛剤による薄毛の治療が病気の治療と関係があると認められれば還付を受けられる可能性も出てきます。

病気の治療に必然であった場合は対象外にならない場合がある

たとえば病気の治療の一環として育毛剤を使用することが必要であった場合などが挙げられます。

薄毛がひどくなったあるいは抜け毛が多くなったことにより、日常生活に支障をきたすほどの精神的な病に陥ってしまい、それを治療するために育毛剤が必要となるのであれば医療費控除の対象になる可能性があります。

円形脱毛症と診断されて場合は還付を受けられる！？

また円形脱毛症と診断された場合の治療目的である場合も病気治療と見なされます。

実は円形脱毛症である場合それにかかる費用は病気治療のためと認められます。

こちらの場合は遺伝などが原因となるAGAとは異なり、自己免疫疾患によるものなので病気の治療であると判断されます。

とはいえ薄毛治療は保険の対象とならないけれど大丈夫なのか、と思う人もいるかもしれませんが医療費控除は病気の治療が目的であると判断されれば、保険が適用されない診療であっても大丈夫です。

このように育毛剤を使った薄毛治療は基本的に医療費控除の対象となってはいるものの、病気治療と認めてもらえれば還付を受けられる可能性もあります。

還付を受けるには治療目的であると、判断してもらえる書類を準備する必要があります。

まず必要なのは確定申告書と源泉徴収票、そして受診した全ての医療機関の領収書/担当した医師の処方箋。

そして育毛剤が病気治療に必要だと判断できる診断書、また領収書が出ない交通費の日付/費用/距離などを正確に記録したもの。

最低限でもこれらの書類を準備してから手続きに臨むようにしましょう。

病気治療のために必要な費用であると証明することが重要！

とくに重要なのは医療機関で病気と診断された上で、薄毛治療を起こってことを証明する内容の書類です。

病気治療のために市販の育毛剤を自分で買った、という理由では恐らく還付を受けられないので注意しましょう。

育毛剤の費用を医療費控除で軽減したいと思った方は是非試してみてください。